飲食店開業で失敗につながる共通点7つと回避するための事前準備 | コラム | TRN飲食店経営サービスサイト

飲食店開業で失敗につながる共通点7つと回避するための事前準備

この記事でわかること💡
✅飲食店経営が行き詰まる代表的な失敗パターン
✅開業リスクを抑えるための事業計画や資金計画の立て方
✅安定した売上と円滑な店舗運営を両立させる事前準備のポイント
✅経営悪化時に迅速な立て直しを図るための見直し基準

飲食店の開業を考えるとき、資金不足や集客の難しさなど、失敗への不安を感じる方もいるでしょう。
自分の店を持つという夢を実現するためにも、開業に伴うリスクを把握しておくことが大切です。
すでに飲食店を経営している方にとっても、新規出店や経営改善に向けたリスクの見直しは重要です。

飲食店の開業で失敗につながる原因には、資金計画の甘さや立地選定のミス、集客不足、人材確保の問題などがあります。
こうしたリスクを減らすには、開業前の準備だけでなく、開業後の収支や店舗運営を見据えた計画が欠かせません。

この記事では、飲食店の開業で失敗につながる7つの共通点と、失敗を避けるための具体的な事前準備を解説します。
開業後に経営が悪化した場合の見直し方も紹介するので、自店の状況に合わせて参考にしてください。

飲食店の開業で失敗につながる7つの共通点

飲食店の開業後に経営が行き詰まる原因は、一つとは限りません。
例えば、想定より来店客数が少ない状態で家賃や人件費の負担が重なると、赤字が続き、手元の資金も減っていきます。
飲食店経営の失敗談を参考にする際も、結果だけでなく、経営が悪化した原因に目を向けることが大切です。

開業前の判断や準備不足が、開業後の経営にどのような影響を与えるのか、7つの特徴から確認していきます。

1. 初期投資に資金を使いすぎて運転資金が不足する

物件取得費や内装工事費、厨房設備費などに資金を使いすぎると、開業後の支払いに対応する余裕がなくなり、運転資金が不足する可能性があります。

売上が計画を下回っても、家賃や人件費、仕入れ代金などの支払いは続くため、運転資金の確保が欠かせません。
また、利益が出ていても、手元に十分な現金が残っているとは限りません。
例えば、キャッシュレス決済の売上が入金される前に仕入れ代金の支払期限を迎えると、一時的に資金が不足することがあります。

開業時の初期投資だけでなく、開業後の入出金まで見通しておく必要があります。

2. ターゲットの需要を調べずに立地を決める

家賃の安さや人通りの多さだけで出店場所を決めると、想定するお客様の需要と合わないことがあります。
例えば、昼間は会社員でにぎわう地域でも、夜間の人通りが少なければ、ディナー営業を中心とする店舗では集客に苦戦する可能性があります。

立地選定では、周辺の客層だけでなく、店舗までの動線や競合店の状況も重要です。
店舗の見つけやすさや入りやすさも来店に影響するため、物件の条件とターゲットの利用場面をあわせて検討する必要があります。

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3. 店舗のコンセプトが明確になっていない

提供する料理や内装にこだわっていても、誰に、どのような場面で利用してほしいのかが曖昧なままでは、店舗の方向性が定まりません。
メニューや価格、営業時間、接客スタイルに一貫性がなければ、お客様に自店を選ぶ理由が伝わりにくくなります。

例えば、同じカフェでも、仕事の合間に短時間で利用するお客様と、休日にゆっくり過ごしたいお客様では、求めるサービスが異なります。
業態を決めるだけでなく、ターゲットの利用目的まで具体化することが大切です。

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4. 原価や人件費を把握せずに売上だけを追う

売上が増えていても、食材費や人件費などのコストが膨らめば、十分な利益を確保できません。
特に、メニュー数を増やしすぎると、仕入れる食材の種類が増え、廃棄ロスや仕込みの負担が大きくなることがあります。

飲食店のコスト管理では、売上高に占める食材費と人件費の割合を示すFL比率も参考になります。
ただし、適切な比率は業態や営業形態によって異なるため、一律の数値だけで判断するのは適切ではありません。
原価や人件費に加え、家賃などの固定費も含めて、利益が残る収支構造を把握する必要があります。

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5. 開業前後の集客対策が不足する

料理や接客に自信があっても、店舗の存在を知ってもらえなければ来店にはつながりません。
開業前の宣伝を後回しにすると、認知度が高まるまで売上が伸びず、資金繰りに影響することがあります。

また、開業時のキャンペーンや値引きによって来店客数が増えても、継続的な利用につながるとは限りません。
新規顧客を獲得するための情報発信と、リピーターを増やすためのメニューやサービスの改善を組み合わせることが重要です。

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6. スタッフの採用や教育が後回しになる

開業直前にスタッフを採用しても、十分な研修時間を確保できなければ、注文ミスや料理の提供遅れが発生しやすくなります。
特定のスタッフだけが業務を把握している場合、その人が休むと店舗運営に支障が出ることも考えられます。

また、人手不足を長時間労働で補い続けると、スタッフの負担が増え、離職につながる可能性があります。
必要な採用人数だけでなく、教育期間や役割分担、欠勤時の対応まで含めた人員計画が求められます。

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7. 売上予測が甘く経営を見直す基準がない

開業直後から満席になることや、短期間で常連客が増えることを前提にすると、実際の売上が計画を下回った際に資金不足へ陥りやすくなります。
売上予測は、客単価や来店客数、営業日数などの根拠をもとに組み立てる必要があります。

さらに、赤字が続いた場合の対応を決めていなければ、改善策の実施や追加投資の判断が遅れることがあります。
売上や利益だけでなく、手元資金の残高も確認し、計画を見直す時期や条件を事前に設定しておくことが大切です。

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飲食店の開業で失敗を防ぐための事前準備

飲食店の開業で失敗するリスクを減らすには、資金計画や立地選定、売上予測などを事前に検証する必要があります。
特に、物件の契約や内装工事を進める前に、売上予測や必要経費を具体的に試算し、事業計画の実現可能性を確認することが重要です。

事業計画書でコンセプトと売上予測を具体化する

事業計画書には、ターゲットとなる客層や利用場面、提供する料理、価格設定、競合店との違いを整理します。
そのうえで、営業時間や客席数、必要なスタッフ数を決め、実現可能な売上目標を設定しましょう。

例えば、月間売上は「客単価×1日の来店客数×営業日数」で試算できます。
ランチとディナーで客単価が異なる場合は、それぞれ分けて計算すると、より実態に近い売上予測を立てられます。

開業後の売上を正確に予測することは難しいため、客席が常に満席になるような楽観的な想定は避ける必要があります。
席数だけでなく、滞在時間や回転率、厨房の提供能力なども考慮し、無理のない計画を立てることが大切です。

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開業資金と運転資金を分けて資金計画を立てる

開業に必要な資金は、物件取得費や内装工事費、厨房設備費などの初期投資と、開業後の仕入れや人件費、家賃などを支払う運転資金に分けて考えます。

初期投資は複数の見積もりを比較し、工事費の追加や設備の修理など、予定外の支出にも備えておきましょう。

運転資金については、開業後の売上予測と毎月の支出をもとに、資金繰り表を作成します。
売上の入金時期と支払日を確認し、資金が不足する月がないかを調べることが重要です。

日本政策金融公庫の創業計画書セルフチェックでは、運転資金の検討例として「半年程度の赤字補てん資金など」が挙げられています。
ただし、必要な運転資金は業態や事業規模によって異なるため、半年分を一律の基準とせず、自店の収支計画や入出金の時期を踏まえて見積もる必要があります。

商圏調査と物件の設備確認を契約前に行う

出店候補地では、平日と休日、昼と夜など、曜日や時間帯を変えて人通りを確認します。

単に通行人数を数えるだけでなく、想定するターゲット層が実際に利用する場所なのかを調べることが重要です。
周辺の競合店についても、メニューや価格帯、営業時間、混雑状況を確認し、自店のコンセプトと比較しましょう。

また、物件を契約する前には、電気・ガスの容量、給排水設備、排気設備、厨房機器の設置条件などを施工業者と確認する必要があります。
居抜き物件でも、既存設備がそのまま使用できるとは限りません。
飲食店営業許可に関わる施設基準については、工事着工前に図面を持参し、管轄の保健所へ相談しておくと安心です。

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損益分岐点とメニューごとの採算を確認する

損益分岐点売上高とは、売上と費用が等しくなり、利益がゼロになる売上高のことです。
固定費と変動費を区分できる場合は、次の計算式で求められます。


損益分岐点売上高 = 固定費 ÷(1-変動費率)

例えば、毎月の固定費が90万円、変動費率が40%の場合、損益分岐点売上高は150万円となります。
損益分岐点売上高を営業日数と客単価で割ることで、1日あたりに必要な来店客数の目安を算出できます。

メニューの採算を確認する際は、材料原価だけでなく、仕込みや調理にかかる手間、食材の廃棄ロスなども考慮しましょう。
FL比率についても、家賃やその他の経費とあわせて確認し、自店の営業形態に合ったコスト管理を行うことが重要です。

なお、損益分岐点を超えて利益が出ていても、借入金の元本返済などによって、手元の現金が不足する場合があります。
損益計画と資金繰り計画の両方を確認し、継続的に営業できるかを判断する必要があります。

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初期投資の負担を軽減するTRNグループの「ショップサポートシステム」

飲食店の開業では、物件取得費や内装工事費などの初期投資が大きくなると、開業後に必要な運転資金を確保しにくくなります。
資金計画を見直す際は、初期投資そのものの負担を軽減できる出店方法も検討するとよいでしょう。

TRNグループの「ショップサポートシステム」は、当社が出店時の保証金・造作譲渡代金・改装資金を負担し、飲食店の出店を支援するサービスです。
当社が物件オーナーと賃貸借契約を結び、店舗経営者とは業務委託契約を締結する仕組みです。

店舗経営者は日々の店舗運営を行い、売上金を指定口座へ入金します。
その後、契約に基づく諸費用を精算し、店舗経営者へ業務委託料が支払われます。

利用にあたっては、店舗使用料や物件使用料、売上管理料などの費用が発生するため、契約条件を確認することが重要です。
また、初期投資を軽減できても、集客や黒字化が保証されるわけではありません。
事業計画や開業後の資金繰りとあわせて検討する必要があります。

初期投資の負担を抑えた出店方法を検討している方は、当社のショップサポートシステムについてお気軽にご相談ください。

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集客と店舗運営で失敗しないための開業前の準備

集客や店舗運営の準備は、開業後の売上やサービスの質に影響します。
宣伝活動だけでなく、お客様が来店するまでの流れや、スタッフが無理なく働ける体制を開業前に整えておくことが大切です。

開業前から集客経路を整え、リピーター獲得につなげる

開業前の集客では、ターゲットとなるお客様がどこで店舗情報を探すのかを考え、情報発信の方法を選びます。
例えば、Googleビジネスプロフィールや自店のWebサイトには、所在地、営業時間、メニュー、価格帯など、来店を判断するための情報を掲載しましょう。

InstagramなどのSNSでは、料理の写真だけでなく、店舗の雰囲気やアクセス方法、開店予定日などを発信すると、来店前の不安を減らせます。
予約を受け付ける場合は、投稿から予約ページへ進めるようにするなど、情報を見たお客様が次の行動を取りやすい導線も必要です。

また、開業後の集客を安定させるには、初回来店だけでなく、再来店につながる仕組みも考えておきましょう。
来店客の反応や注文傾向を確認し、メニューやサービスの改善に生かすことで、リピーターの獲得につなげられます。

スタッフの教育と店舗オペレーションを開業前に確認する

店舗運営では、スタッフの人数を確保するだけでなく、各業務を円滑に進められる体制づくりが欠かせません。
調理、配膳、会計、清掃などの担当を整理し、忙しい時間帯でも業務が滞らないように役割分担を決めておきます。

開業前には、実際の営業を想定したプレオープンを行うことも有効です。
注文が集中した場合の調理時間や料理の提供順序、会計時の混雑などを確認し、問題があればオペレーションを見直しましょう。

スタッフの教育では、通常の業務手順に加え、注文ミスや設備トラブルが発生した場合の対応も共有します。
特定のスタッフだけに業務が集中しないよう、複数人が対応できる体制を整えることが重要です。

また、飲食店では衛生管理の徹底も必要です。
厚生労働省は、原則としてすべての食品等事業者にHACCPに沿った衛生管理を求めています。
衛生管理計画を作成し、従業員への周知や実施状況の記録、定期的な見直しまで店舗運営に組み込みましょう。

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開業後に経営が悪化した場合の見直し方

飲食店は、開業前に十分な準備をしていても、想定どおりの売上や利益を確保できるとは限りません。
経営が悪化した場合は、値下げや広告費の増額などを急ぐのではなく、売上・費用・資金繰りを確認し、問題の原因を特定することが重要です。

売上と費用を分析して経営悪化の原因を特定する

売上が計画を下回った場合は、来店客数と客単価に分けて原因を調べます。
例えば、来店客数が減っている場合は、認知度や競合店の動向、営業時間などが影響していないか確認しましょう。

一方、来店客数が維持できていても、客単価が下がっていれば、注文内容やメニュー構成を見直す必要があります。
ランチとディナーなど、時間帯別の売上を比較することも、改善すべき点を見つける手がかりになります。

費用については、食材の仕入れ価格や廃棄ロス、人件費、光熱費などを項目ごとに確認します。
売上が増えていても利益が減少している場合は、原価率の上昇や人員配置の偏りがないか調べることが大切です。

分析した結果をもとに、メニューの価格や仕入れ方法、営業時間、スタッフの配置などを見直します。
複数の対策を一度に実施すると効果を判断しにくくなるため、優先順位を決めて改善を進めるとよいでしょう。

資金繰りを確認して改善や撤退の判断時期を決める

経営が悪化した際は、損益計算だけでなく、手元資金の残高と今後の入出金予定を確認する必要があります。
将来的な売上の回復が見込まれていても、家賃や仕入れ代金、借入金の返済などに必要な現金が不足すれば、営業を続けることは難しくなります。

まずは資金繰り表を更新し、今後の支払いに対応できるかを月ごとに確認しましょう。
そのうえで、売上目標や費用削減の効果を検証する期限を設け、改善策を続けるか判断します。

資金不足が見込まれる場合は、早い段階で取引金融機関や公的な経営相談窓口に相談することも選択肢となります。
借入金の返済条件について相談する場合は、現在の収支状況や資金繰りの見通しを整理しておくと、具体的な検討につなげやすくなります。

改善を続けても資金不足を解消できる見込みが立たない場合は、事業規模の縮小や撤退も含めて検討する必要があります。
撤退には原状回復費用などが発生することもあるため、資金が尽きてからではなく、判断に必要な情報を早めに整理しておくことが重要です。

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飲食店開業のリスクと資金に関するよくある質問

飲食店の開業を検討する際は、閉店のリスクや資金不足への対応、借入金の返済なども気になるところです。
ここでは、開業前に確認しておきたい3つの質問に回答します。

Q. 飲食店の開業で失敗する確率はどのくらいですか?

A. 飲食店の開業で失敗する確率を、一律の数字で示すことはできません。

飲食店の閉店率は、調査対象や集計期間、廃業の定義などによって異なります。
また、店舗が営業を終了する理由は経営不振だけとは限らず、経営者の事情や事業転換などによる場合もあります。

そのため、「飲食店の何割が3年以内に失敗する」といった数字だけで、開業のリスクを判断するのは適切ではありません。

開業を検討する際は、一般的な閉店率だけに注目するのではなく、自店の立地や資金計画、収益性を具体的に検証することが重要です。

Q. 飲食店の開業資金が足りない場合はどうすればよいですか?

A. 初期投資の見直しと資金調達の方法を検討し、開業後の運転資金も確保できる計画を立てましょう。

まずは、物件取得費や内装工事費、厨房設備費などを整理し、削減できる費用がないか確認します。
例えば、居抜き物件の活用や設備のリース、中古厨房機器の導入などによって、初期投資を抑えられる可能性があります。

資金調達では、日本政策金融公庫などの融資制度も選択肢となります。
ただし、融資には審査があり、希望する金額を必ず借りられるわけではありません。

また、初期投資を抑えられても、開業後の運転資金が不足すれば経営を続けることが難しくなります。
必要な資金を確保できない場合は、出店規模や開業時期を見直すことも検討しましょう。

Q. 飲食店の開業に失敗した場合、借入金はどうなりますか?

A. 店舗を閉店しても、原則として借入金の返済義務はなくなりません。
個人事業主が事業資金として借り入れた場合は、廃業後も本人が返済を続ける必要があります。

法人名義の借入金については、基本的に法人が返済義務を負います。
ただし、経営者が個人保証をしている場合は、契約内容に応じて経営者個人にも返済義務が生じることがあります。

返済が難しくなった場合は、放置せず、早めに借入先の金融機関へ相談することが重要です。
必要に応じて、弁護士などの専門家に相談し、債務の状況や今後の対応を整理しましょう。

まとめ

飲食店の開業で失敗するリスクを減らすには、コンセプトの明確化や商圏調査、無理のない資金計画が欠かせません。

開業前には、売上予測や損益分岐点を確認し、集客方法やスタッフの教育体制も整えておく必要があります。
開業後も売上や費用、資金繰りを定期的に見直し、経営状況に応じて改善を進めることが大切です。

特に、初期投資に資金を使いすぎると、開業後の運転資金が不足する原因になります。
出店方法を検討する際は、開業後の経営に必要な資金を確保できるかどうかも確認しましょう。

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