飲食店の光熱費はいくら？売上比率の目安と電気・ガス・水道代の削減方法

この記事でわかること💡 ✅飲食店の光熱費が適正かを判断するための考え方 ✅電気・ガス・水道代を日々の運用で削減する具体的な方法 ✅省エネ設備への更新や契約プランを見直す際の着眼点

毎月の請求額を見て、「自店の光熱費は高すぎるのでは？」と感じる飲食店経営者もいるでしょう。
電気代・ガス代・水道代は、店舗規模や営業時間、使用する厨房機器などによって変わるため、金額だけで高い・安いを判断するのは難しいものです。

この記事では、飲食店の光熱費を確認するときの考え方から、電気・ガス・水道の削減方法、設備や契約の見直しまで解説します。
自店の使用量や請求金額を把握し、取り組みやすい対策から進めていきましょう。

飲食店の光熱費はいくら？自店のコストを確認する方法

飲食店の光熱費は、店舗規模や業態、営業時間、使用する設備などによって異なります。
そのため、毎月の請求金額だけで高い・安いを判断するのではなく、売上に占める割合や電気・ガス・水道それぞれの使用量を確認することが大切です。

自店の過去の実績や前年同月と比較しながら、光熱費がどのように変化しているのかを確認していきましょう。

売上に占める水道光熱費の割合を確認する

飲食店の光熱費が高いかどうかを判断するときは、毎月の請求金額だけでなく、売上に占める水道光熱費の割合も確認しましょう。

飲食店の水道光熱費については、売上の5〜8％程度を目安とする例があります。
ただし、この数値は公的機関が示す一律の基準ではありません。

店舗規模や営業時間、業態、使用する厨房機器などによって光熱費は変わるため、自店の実績と照らし合わせて判断する必要があります。
自店の比率は「水道光熱費 ÷ 売上高 × 100」で算出できます。
比率だけで高いか安いかを判断せず、過去の実績や前年同月の売上とあわせて確認しましょう。

請求金額だけでなく使用量と前年同月を比較する

光熱費を確認するときは、請求金額だけでなく、電気・ガス・水道の使用量もあわせて確認しましょう。
料金単価が変われば、使用量が同じでも請求金額は増減するためです。

毎月の使用量を記録し、前月や前年同月と比較すると、季節による変動なのか、店舗での使用量が増えているのかを把握しやすくなります。
特に前年同月との比較は、冷暖房など季節の影響を受けやすい設備の変化を確認するときに役立つでしょう。

使用量が大きく増えた月があれば、営業時間や来客数、設備の稼働状況などもあわせて振り返り、原因を確認します。

業態や店舗規模によって光熱費が異なる理由

飲食店の光熱費は、業態や店舗規模によって異なります。
例えば、加熱調理や長時間の煮込みが多い店舗ではガスの使用量が増えやすく、冷蔵・冷凍設備を多く使用する店舗では電気の使用量が増える傾向があります。

また、10坪程度の小規模店舗であっても、営業時間や営業日数、使用する設備の種類などによって光熱費は変わります。
そのため、ラーメン店やカフェ、居酒屋といった業態別の平均額や相場だけで、自店の光熱費が高いかどうかを判断するのは難しいでしょう。

まずは自店の電気・ガス・水道の使用状況を把握し、どこで多く使っているのかを確認することが、削減策を考える第一歩です。

飲食店の光熱費が高くなる主な原因

飲食店の水道光熱費は、業態や店舗の規模によって異なります。
例えば、調理で大量のお湯を使う店舗ではガス代や水道代、長時間にわたって照明や空調、冷蔵設備を稼働させる店舗では電気代が増えやすいでしょう。

ラーメン店やカフェ、居酒屋など、業態によって使用する厨房機器や営業時間も異なります。
そのため、平均的な金額だけで判断するのではなく、自店でどの設備に電気・ガス・水道を多く使用しているのかを確認することが大切です。

空調・冷蔵設備などの稼働時間が長い

飲食店では、営業時間だけでなく、仕込みや開店準備の段階から空調や厨房設備を使用することがあります。
冷蔵庫や冷凍庫は営業終了後も稼働するため、使用時間の長い設備ほど電気使用量に影響しやすいでしょう。

特に空調は季節によって使用量が変わります。
設定温度だけでなく、フィルターの汚れや室外機の周囲に物を置いていないかなど、設備の状態も確認することが大切です。

厨房機器・給湯設備の使用量が多い

加熱調理や給湯を多く行う飲食店では、ガスや電気、水道の使用量が増えやすくなります。
例えば、スープの仕込みや麺をゆでる工程が多い店舗では、加熱と給水を長時間続けることもあるでしょう。

一方、製氷機やコーヒーマシンなどを長時間使用する店舗では、電気使用量が増える場合があります。
業態名だけで判断せず、自店でどの設備をどのくらい使用しているかを確認することが重要です。

設備の劣化や契約内容が店舗に合っていない

光熱費が増える原因は、日々の使い方だけとは限りません。
空調や冷蔵・冷凍設備などは、メンテナンスの状態や経年劣化によって、エネルギー効率が低下することがあります。

また、電気やガスの契約内容が現在の営業時間や使用状況に合っているかも確認しておきましょう。
使用量が以前と大きく変わっていないのに請求額が増えている場合は、料金単価や契約内容も含めて確認すると原因を整理しやすくなります。

飲食店の電気代を削減する方法

飲食店では、空調や冷蔵・冷凍設備、照明、厨房機器など、さまざまな設備で電気を使用します。
電気代を削減するには、店舗の営業や料理の品質に影響を与えない範囲で、使用状況を一つずつ見直すことが大切です。

まずは設備の使い方やメンテナンスなど、費用をかけずに取り組みやすい対策から確認していきましょう。

空調・冷蔵冷凍設備の使い方とメンテナンスを見直す

資源エネルギー庁の「飲食店の省エネ」でも、空調フィルターの清掃や室外機周辺の障害物の除去、業務用冷蔵庫の扉を開ける回数・時間を減らすことなどが、省エネ対策として紹介されています。

空調は設定温度だけでなく、フィルターの汚れや室外機の周囲に障害物がないかを確認します。
冷蔵庫や冷凍庫は、扉を開けている時間を短くし、食品を詰め込みすぎないこともポイントです。
庫内の冷気が循環しやすい状態を保ち、扉のパッキンなどに劣化がないかも確認するとよいでしょう。

照明・厨房機器の無駄な稼働を減らす

照明や厨房機器も、使用時間を見直すことで電気使用量を抑えられる場合があります。
客席や厨房の明るさ、安全性に配慮しながら、使用していない場所の照明や機器がつけっぱなしになっていないか確認しましょう。

照明を交換する場合は、消費電力の少ないLEDも選択肢になります。
厨房機器については、仕込みや営業の流れを確認し、必要以上に早く電源を入れていないか、使用しない時間帯も稼働させていないかを見直します。
ただし、機器によって適切な使用方法は異なるため、メーカーの取扱説明書などを確認したうえで運用することが大切です。

電力会社・契約プランを確認する

電気の使用量だけでなく、現在契約している電力会社や料金プランも確認してみましょう。
店舗の営業時間や電気を多く使う時間帯によっては、現在の契約内容が使用状況に合っていない場合があります。

まずは検針票や請求書などで契約内容や料金の内訳を確認します。
ほかの料金プランや電力会社を比較する場合は、料金単価だけで判断せず、基本料金や契約期間、解約条件なども含めて確認することが大切です。
変更によって必ず電気代が下がるとは限らないため、自店の使用状況に合うかを比較して判断しましょう。

飲食店のガス代・水道代を削減する方法

飲食店では、調理や給湯でガスを使用するほか、食器の洗浄や仕込みなどで多くの水を使います。
ガス代・水道代を削減するには、料理の品質や衛生管理に影響を与えない範囲で、日々の使い方や設備の状態を見直すことが大切です。

厨房での作業を振り返り、無理なく続けられる対策から取り組んでいきましょう。

調理・給湯時のガス使用量を見直す

ガスを使用する厨房では、調理や給湯の方法を見直すことで使用量を抑えられる場合があります。
必要以上に長く加熱していないか、使用していない時間帯も火をつけたままにしていないかなど、日々の作業を確認してみましょう。

また、ガスコンロやフライヤーなどは、汚れや目詰まりによって燃焼状態に影響が出ることがあります。
清掃や点検は、メーカーが示す方法や頻度に従って行い、異常がある場合は無理に使用せず専門業者へ相談することが大切です。

洗浄・仕込み時の水の使い方を見直す

飲食店では、食器や調理器具の洗浄、食材の仕込みなどで水を使用します。
水を流したまま作業する時間が長くなっていないか確認し、必要な量を意識して使うことが水道使用量の見直しにつながります。

食器や調理器具は、汚れの状態に応じてつけ置きを取り入れるなど、洗浄方法を工夫するのも一つの方法です。また、蛇口に節水器具を取り付ける場合や食器洗浄機を導入する場合は、厨房で必要な水量や衛生管理、作業効率も考慮して選びましょう。

設備のメンテナンスや水漏れを確認する

蛇口や配管などからの水漏れは、水道使用量が増える原因の一つです。
目に見える水漏れだけでなく、使用量が以前より増えている場合は、設備に異常がないか確認しましょう。

店舗内で水を使用していない状態でも水道メーターが動いている場合は、どこかで漏水している可能性があります。
異常が疑われるときは、無理に自分で修理せず、管理会社や専門業者などへ相談するとよいでしょう。
また、厨房機器や給湯設備も定期的に点検し、不具合を早めに把握することが大切です。

光熱費削減の効果を確認し店舗で継続する

光熱費の削減策は、「実施して終わり」ではありません。その後の使用量や請求金額の変化を確認することが大切です。
効果を把握しながら、店舗のスタッフが無理なく続けられる方法として定着させていきましょう。

使用量・請求金額・売上を毎月記録する

光熱費の削減策を始めたあとは、実際に効果が出ているかを確認することが大切です。
電気・ガス・水道それぞれの使用量と請求金額を毎月記録し、売上とあわせて確認しましょう。

前月だけでなく前年同月とも比較すると、季節変動を考慮しながら使用量の変化を把握しやすくなります。
対策を始めた時期も記録しておけば、どの取り組みが光熱費の変化につながったのかを振り返る材料になるでしょう。

スタッフが続けられる運用ルールを決める

光熱費の削減を継続するには、スタッフごとに判断が変わらないよう、店舗内で取り組み方を共有しておくことも大切です。
例えば、1日の営業の流れに合わせて、空調や厨房機器の使用方法、照明を消すタイミングなど、日々の業務に取り入れやすい内容からルールを決めます。

ただし、節電や節水を優先するあまり、料理の品質や衛生管理、店内の快適性に影響が出ては本末転倒です。
現場の負担も確認しながら、無理なく続けられる方法を定期的に見直していくとよいでしょう。

省エネ設備へ更新するときは費用対効果を確認する

省エネ設備への更新は、光熱費の削減につながる可能性がある一方、導入にはまとまった費用がかかる場合があります。
設備を選ぶときは、導入費用だけでなく、削減できる光熱費や投資回収までの期間、手元資金への影響も含めて検討しましょう。

設備費と年間の削減見込み額から投資回収期間を考える

空調や冷蔵・冷凍設備、厨房機器などを省エネ性能の高い設備へ更新するときは、購入価格だけで判断せず、導入後の光熱費がどの程度変わる見込みなのかを確認しましょう。

判断材料の一つになるのが、設備費を年間の削減見込み額で割って考える投資回収期間です。
例えば、メーカーなどが示す消費電力量や燃料使用量を現在の設備と比較し、年間の削減見込み額を算出すれば、導入費用に見合う効果が得られるかを検討しやすくなります。

ただし、実際の削減額は営業時間や使用状況によって変わります。
光熱費だけでなく、設備の耐用年数やメンテナンス費用、作業効率なども含めて判断するとよいでしょう。

設備更新で手元資金を減らしすぎない

省エネ設備への更新には、まとまった費用が必要になる場合があります。
光熱費の削減が期待できても、設備費の支払いによって手元資金が減りすぎると、仕入れや人件費、家賃など日々の支払いに影響する可能性があります。

設備更新を検討するときは、導入費用だけでなく、更新後にどの程度の運転資金を確保できるかも確認しておきましょう。
一度に複数の設備を更新するのではなく、使用状況や老朽化の程度を確認し、優先順位をつけて進める方法もあります。

店舗資産を活用して設備投資資金を確保！TRNグループの「リースバックシステム」

光熱費の削減に向けて省エネ設備へ更新したいと思っても、空調や冷蔵・冷凍設備、厨房機器などの入れ替えには、まとまった資金が必要です。
設備更新によって光熱費の削減が見込めても、手元資金が減りすぎれば、仕入れや人件費、家賃など、日々の店舗運営に影響する可能性があります。

設備投資に必要な資金を確保する方法の一つが、TRNグループの「リースバックシステム」です。
営業中の店舗に預けている保証金や、保有する内装・造作設備を流動化することで、営業を続けながら資金を調達できます。
資産の流動化による資金調達のため、借入には該当しません。

流動化した資金は、設備投資だけでなく、運転資金や店舗の改装、新規出店などにも活用できます。
古くなった設備を更新したいものの、手元資金を大きく減らしたくない場合や、借入以外の資金調達方法を検討したい場合の選択肢となります。

ただし、利用の可否は、店舗の立地や設備、業績、賃貸借契約の内容などをもとに判断されます。
省エネ設備への更新と資金確保をあわせて検討したい方は、ぜひ当社へご相談ください。

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飲食店の光熱費に関するよくある質問

飲食店の光熱費について、店舗経営者が確認しておきたいポイントをQ&A形式で紹介します。
光熱費の目安や、請求額が増えたときの確認方法、電力会社の変更について見ていきましょう。

Q. 飲食店の光熱費は売上の何％を目安にすればよいですか？

A. 飲食店の水道光熱費については、売上の5〜8％程度を目安とする例があります。
ただし、すべての店舗に当てはまる適正値ではありません。業態や店舗規模、営業時間、使用する設備などによって光熱費は変わります。

一律の数値だけで判断せず、自店の売上に占める割合を算出し、過去の実績や前年同月の使用量・請求金額と比較して確認するとよいでしょう。

Q. 光熱費が急に高くなったときは何から確認すればよいですか？

A. まず、電気・ガス・水道それぞれの請求金額と使用量を確認しましょう。
料金単価が変われば、使用量が同じでも請求額が増える場合があります。

使用量そのものが増えている場合は、前年同月と比較したうえで、営業時間や来客数、空調・厨房機器の稼働状況などに変化がなかったかを確認します。
水道使用量が増えている場合は、水漏れなど設備の異常がないかも確認するとよいでしょう。

Q. 電力会社を変更すれば電気代は安くなりますか？

A. 電力会社を変更したからといって、必ず電気代が安くなるとは限りません。
店舗の電気使用量や使用する時間帯、現在の契約内容によって、変更後の料金は異なります。

比較するときは、電力量料金の単価だけでなく、基本料金や契約期間、解約条件なども確認しましょう。
現在の使用状況をもとに複数の料金プランを比較し、自店に合う契約かどうかを判断することが大切です。

まとめ

飲食店の光熱費を管理するには、まず電気代・ガス代・水道代の内訳を確認しましょう。
そのうえで、食材原価や人件費などのコストとあわせ、売上に対してどの程度の負担になっているかを把握することが大切です。
水道光熱費は売上の5〜8％程度を目安とする例もありますが、業態や設備によって異なるため、自店の使用量や請求金額を継続して確認しましょう。

光熱費削減では、空調や冷蔵庫・冷凍庫、厨房機器の使い方を見直すほか、LED照明などの省エネ設備、電力会社や契約プランの見直しも選択肢になります。
ガス代や水道代についても、調理・給湯、洗浄・仕込み時の使い方や設備のメンテナンスを確認するとよいでしょう。

設備投資を行う場合は、初期費用だけでなく、光熱費の削減見込みや投資回収期間、手元資金への影響も含めて検討することが重要です。
日々の節電・節水と設備の見直しを組み合わせ、自店で継続できるコスト削減策を進めていきましょう。

光熱費の見直しだけでなく、設備投資や資金繰りなど複数の経営課題が重なっていると、自店では何から優先して取り組むべきか判断に迷うこともあるでしょう。
TRNグループでは、飲食店経営に関するさまざまな課題について無料相談を受け付けています。
今後の店舗運営を見直すために、まずは現在抱えている課題を整理したいという場合も、お気軽にご相談ください。