飲食店、「テイクアウト実施」7割ほどに

飲食店リサーチがコロナ禍におけるイートイン営業に関する調査を実施6割近くがイートイン以外の販路に積極的イートインへの意識は店舗のコンセプトにより異なる コロナ禍におけるイートイン飲食店に特化したリサーチサービスを提供する […]

飲食店リサーチがコロナ禍におけるイートイン営業に関する調査を実施

6割近くがイートイン以外の販路に積極的

イートインへの意識は店舗のコンセプトにより異なる

コロナ禍におけるイートイン

飲食店に特化したリサーチサービスを提供する飲食店リサーチが、「コロナ禍で推奨または要請される飲食ルールとイートインの現状について」の調査を実施、結果を明らかにした。

同調査は株式会社シンクロ・フードの運営する「飲食店.COM」の会員を対象としたもので、今回の調査には飲食店経営者・運営者ら445名が参加。

コロナ禍で外食需要が低迷する中、各飲食店が今後の営業方針としてイートイン(店内飲食)をどのように捉えているかを調査したものだ。

なお、回答者445名のうち55.1%が東京、69.9%が首都圏の飲食店である。

半数以上がイートイン以外の販路に関心

同調査ではまず、現在の飲食店でのイートイン比率を調査。

現在の貴店における全体売上において、イートイン(店内飲食)が占めるおおよその割合をお教えください。
との質問には「90%」と回答した飲食店が最多で33.0%、次いで「100%」が31.9%、6割以上の飲食店が現在も売上9割以上をイートインで得ていることがわかる。

次に、
現在、イートイン以外の販路として活用しているものをお教えください。
との質問には69.0%が「テイクアウト」、31.2%が「デリバリー(業者委託)」、8.5%「デリバリー(自社運営)」と回答しているが、「イートイン以外のサービスは行っていない」という飲食店も16.6%おり、通信販売については、現状で取り組んでいる店舗が1割に満たなかった。

そこで、
現在のサービス実施状況に関わらず、今後、イートイン以外の販路を(新規に、または継続して)活用していく意向はありますか?
と質問したところ、57.1%が「活用したい」と回答した。

店舗による認識の差が顕著に

また、興味深い調査内容もある。
外食業において、今後イートインの価値はどのように変化していくと思われますか?また、あわせて注力していきたいことがあればお教えください。
という任意回答の質問には、

コロナ禍でも飲食の場は人と人のつながりを生むものだとして、イートインの価値が高まると考えている店舗も多い中、テイクアウトやデリバリー、通販の強化によって新たな売上軸を確立することが重要と考えている店舗も見られた。

飲食店がそれぞれのカラーを明確にし、コンセプト別にイートイン以外の販路を活用するための新たなビジネスモデルが確立される日も近いだろう。

飲食店.COM(株式会社シンクロ・フード)調べ
飲食店リサーチ

店通編集部